日本プラネタリウム協議会は、プラネタリウム施設・団体、およびそれに関わる個人等が参加する、日本を代表するプラネタリウムの会です。

　この会は、会員の交流と連携の下に、プラネタリウムの進歩発展を図り、豊かな文化の創造、科学教育及び天文普及に寄与する事を目的として、2006年６月１日に発足しました。
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■2010年6月1日時点の会員数は　２４１　です。　
　　（施設等：145　団体・企業等：58　個人：38）
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■全国のプラネタリウムリスト（会員館,2010年度β版）はこちらです。

■上記リストによる全国プラネタリウムGoogleマップを作りました。　
　直接リンクも歓迎です。ぜひご活用ください。
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■第20回　国際プラネタリウム協会（IPS）コンファレンス情報はこちらです。
　★日本人参加者有志による現地レポートはこちらです。
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■左のメニューの★印は、一般の方向け
それ以外は、プラネタリウム関係者向けのページです。

■取材等のお問い合わせは、下記メールアドレスまでご一報ください。
　折り返し連絡いたします。
　generalアットマークshin-pla.info
　（迷惑メール防止のため、アットマークを半角@に置き換えてお送りください）
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■小型ソーラー電力セイル実証機「IKAROS（イカロス）」 　相互国際協力応援キャンペーンにご協力を！
　http://www.jaxa.jp/press/2009/12/20091204_ikaros_j.html

　掲示用ポスターはこちらにあります。
　http://shin-pla.info/koho/ikaros_poster.pdf
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■平成22年度のJPA全国大会は終わりました。
「全国プラネタリウム大会2010・仙台」
　2010年6月14日（月），15日（火），16日（水）
左メニューの全国プラネタリウム大会2010・仙台ページをご覧下さい。
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★指定管理者制度について
　日本プラネタリウム協議会では、下記の共同声明や実態調査・分析などの活動を行っています。
　また、日本学術会議でも「博物館の危機をのりこえるために」の声明が出されています。
　プラネタリウムや関係施設を運営される方々に、ぜひお読みいただきたくここに公開いたします。

　　指定管理者制度に関する日本天文学会、日本プラネタリウム協議会、
　　日本公開天文台協会、天文教育普及研究会共同声明
　　－天文教育施設の機能と役割を果たすために－(pdf)

　　上の共同声明添付資料(pdf)
　　　　天文教育普及研究会との共同調査をまとめた資料です。　

　　　　上の元・詳細版です(天文教育普及研究会webへのリンク)。
　　　　　天文系社会教育施設における指定管理者制度導入の実態　(2007 5 31)
　　　　　天文系社会教育施設における指定管理者制度の現状と分析(2007 5 31)
　　　　　
　　日本学術会議声明「博物館の危機をのりこえるために」(2007 5 24)
　　日本天文学会要望書「天文学に関する社会教育施設の充実」(2003 8 7)

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以下は、プラネタリウム関係者向けの情報です。
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■総会・理事会の議事録、大会・研修会の募集文書を発送しました。
　会員向けページにも置きましたので、御覧ください。
　本年度からパスワードが変わっています。会員向けMLでご確認ください。
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■ワーキングループの申し込みはこちらです。WG活動のページをご覧下さい。
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■プラネタリウム関係者のみなさま、大至急JPAにご登録ください■
　申し込み用紙等は入会方法のページにあります。
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　この会では下記のような活動を行う事により、それぞれの施設や職員の資質の向上をめざしており、プラネタリウムのさらなる発展を目指しています。

●全国大会や全国研修会で、全国の施設と交流・連携ができます。

●プラネタリウムに関わる研究発表会や、全国各地で行なわれる、レベルや経験に応じたさまざまな研修会に参加できます。

●メーカーや機種、地域、規模等に応じた多くの分科会を設けます。これは固定した組織ではなく、必要に応じて全国の類似状況の施設との情報交換、連携協力を臨機応変におこなっていただけます。

●プラネタリウムに関する調査、研究について、内容や調査費用の両面で補助します。

●会員向けの機関誌などで、様々な情報を得たり、発信する事ができます。研究発表会や機関誌などで発表する事は、プラネタリウムの専門としての実績となります。

●インターネットでの情報発信も充実させます。大きな天文現象の際のキャンペーンなども行ないますので、加盟館リストに載る事は、集客増に直結します。

●国際プラネタリウム協会（IPS）の友好団体として、NASA、ESAなどの教育機関向け映像等の入手も可能です。

●全国を代表するプラネタリウム組織の会員として、文部科学省、地方自治体や関係団体との連携を進める事ができます。

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■会費・入会方法　→入会方法
　納入方法は施設の事情に合わせて臨機応変に対応できますので、事務局までご相談ください。